データで読み解く被災地観光の可能性

紙　版

自然災害大国である日本では、毎年、各地で観光資源が毀損したり、風評被害が起きたりしている。なかでも東日本大震災は被災地に深刻な影響を与えた。被災地が観光で復興するにはどうすればよいのか。本書では現地調査に加え、クチコミや各種統計資料など多様なデータを扱った。そして、様々な分析から被害額・観光者意識・観光資源価値などを探り、得られた結果をもとに、被災地の観光振興の可能性と方策を提示する。

第1章 はじめに
　第1節 問題意識
　第2節 研究の目的と方法
　第3節 研究アプローチの整理
　第4節 本書の構成

第2章 観光地の選別化
　第1節 近代観光政策の芽生え
　第2節 戦後政策と観光地開発
　第3節 バブル崩壊と新たなる観光のうねり

第3章 東日本大震災と観光産業
　第1節 産業間ネットワークの考察
　第2節 石巻市の観光資源
　第3節 観光被害額推計
　第4節 石巻市の観光施策と効率性評価

第4章 余暇活動と観光ニーズ
　第1節 余暇活動と国内観光需要の動向
　第2節 階層化意思決定法（AHP 分析）に基づく余暇活動ニーズの解析
　第3節 観光地の魅力とテキストマイニングに基づく観光需要分析
　第4節 石巻市観光における北上葦原の価値
　第5節 コンジョイント分析による石巻復興応援ツアー

第5章 観光振興に向けて
　第1節 震災の記憶とコンテンツ化
　第2節 終わりに

参考文献　あとがき　索引

長谷川明彦（ハセガワ アキヒコ）

東京都総務局統計部職員。名古屋市出身。
2004 年、大阪大学大学院経済学研究科博士後期課程単位取得退学。2015 年、法政大学大学院公共政策研究科博士後期課程修了。博士（公共政策学）。大和銀総合研究所研究員、りそな総合研究所副主任研究員、埼玉りそな産業協力財団（現埼玉りそな産業経済振興財団）副主任研究員を経て現職。シンクタンク研究員時代はPFI支援（導入可能性調査，アドバイザリー業務）、自治体財務諸表の作成、アセットマネジメント構築、将来人口推計、及び各種政策立案等の行財政改革関連分野を担当。東京都職員に転身後は産業連関表を担当し、2013 年に延長表、2016 年に平成23 年東京都産業連関表を公表。主要著書に『地方自治自立へのシナリオ』（共著、東洋経済新報社、2008年）、『地方分権化への挑戦―「新しい公共」の経済分析―』（共著、大阪大学出版会、2012年）がある。2016 年に日本観光研究学会から学会賞（論文奨励賞）を受賞。また、同年、公益財団法人地域創造基金さなぶり「現場で役立つ復興論文大賞」から特別賞（日本政策投資銀行賞）を受賞。

書評・紹介　2017年10月10日

『データで読み解く被災地観光の可能性』

「コロンブス」2017年10月号（東方通信社）「ふるさとの一冊」コーナーでご紹介いただきました。